研究室紹介

大阪経済大学人間科学部 臨床心理学コース

 ゼミのテーマは「子どもの心理療法と福祉」です。

大阪経済大学大学院人間科学研究科臨床心理学専攻

本研究室の研究テーマは、 
「自閉症などの発達障害児および被虐待児への精神分析的心理療法の実践および研究」です。

 私の専門は、英国対象関係論をベースとした子どもの精神分析的心理療法の実践とその研究にあります。特に、顧問を務める認定NPO法人子どもの心理療法支援会における活動を通じて、自閉症などの発達障害を持つ子どもや虐待を受けた子どもなど、日本では専門的な心理療法を受ける対象にはなりにくい子どもたちのこころのケアの実践を中心に行っています。
 また、そういった子どもたちの日々の生活のケアにあたる家族や施設のスタッフが、子どもたちのこころや行動をより良く理解し、より良い援助ができるためのサポートにも力を入れて取り組んでいます。
 日本の児童養護施設には、虐待を受けた子どもが多く生活しているにもかかわらず先進諸国の中では‥

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大阪経済大学特別研究費による研究活動

2014年度~2019年度「大阪経済大学心理臨床センターにおけるGoal Based Measure活用の試み」

本研究は、大阪経済大学心理臨床センター臨床心理士(本学修了生)および研修員と大学院生の協力を得て、2014年4月より開始しています。本研究の参考となる、英国における実践については、「英国における子どもの精神分析的心理療法の調査・研究の展開‐GBOMの導入‐」大阪経大論集第65巻第1号(2014年5月)にて紹介しています。
こうしたわが国での試みについては、Introducing goal-based outcomes(GBO)measures to Japanおよび Japanese version of the goal-based outcome(GBO) toolとして紹介しています。
2014年度の成果については、「大阪経済大学心理臨床センターにおけるGBOM導入の試み」として、大阪経大論集第66巻第6号(2015年3月)に公表しているほか、
2015年9月には、日本心理臨床学会第34回秋季大会にて、「子どもの心理療法の効果測定―Goal Based Outcome Measureを用いた試み」(シンポジウムB)として、2018年6月には日本精神分析的心理療法フォーラム第7回大会にて、「Goal Based Measureの活用可能性と心理療法の効果」(会員企画分科会)として、それぞれ研修員と大学院生とともに口頭発表しています。2017年5月には、「大阪経済大学心理臨床センターにおけるGBOM施行の実際」として、大阪経済大学心理臨床センター紀要第11号にも修了性および研修員と共に報告しています。
大阪経済大学特別研究費の助成を受けての活動は、2019年度をもって終了しましたが、引き続き、大阪経済大学心理臨床センターをベースに、GBOMを活用した子どもの心理療法の効果測定に関する調査・研究活動は継続しています。
最新の研究成果は、「大阪経済大学におけるGoal Based Outcome MeasureとPostivie and Negative Parenting Scaleの活用」として、 大阪経済大学心理臨床センター紀要第14号に公表しています。

2011年度〜2012年度 「大阪経済大学心理臨床センターにおける発達相談サービスの試み」

本研究は、大阪経済大学心理臨床センター臨床心理士(本学修了生)および大学院生の協力を得て行われました。本研究の成果については、下記の通り公表しております。
なお、大阪経済大学心理臨床センターにおける発達相談サービスは、本研究終了後も引き続き、地域の皆様に向けて継続的にサービスを提供させていただいております。

  1. 「行動観察による
子どものアセスメントー心理臨床センター発達相談サービスにおける事例からー」(堀内瞳著)
 大阪経済大学心理臨床センター紀要第6号(2012年3月)
  2. 日本心理臨床学会第31回秋季大会(2012年9月)にて、「発達相談サービスの試み
−タビストック・クリニックのアンダー5カウンセリングサービスをモデルに−」として、大学院生と共に事例研究(ポスター形式)発表
  3. 「大阪経済大学における発達相談サービスの試み−タビストック・クリニックアンダーファイブカウンセリングをモデルに−」大阪経大論集第63巻第6号(2013年3月)
2010年度
「児童養護施設における臨床心理士の活動状況の実態調査より明らかになった課題に対する実践的取り組み」

本研究は、本研究室の研修員(修了生)および大学院生の協力を得て行われました。
本研究の成果については、大阪経大論集第61巻第6号(pp121-132)に、「児童養護施設に勤務する心理士のためのディスカッショングループの試み」として報告しています。

2009年度
「児童養護施設における臨床心理士の活動状況の実態調査」

本研究は、本研究室の大学院生の協力を得て行われました。
本研究の成果については、大阪経大論集第60巻第5号(pp87-96)および大阪経大論集第60巻
第6号(pp241-252)に、それぞれ「児童養護施設における臨床心理士の活動状況の調査および
今後の課題I」、「児童養護施設における臨床心理士の活動状況の調査および今後の課題II」
として報告しています。


科学研究費等による研究活動

  1. 平成24年度~平成26年度 文部科学省研究 研究協力
    基盤研究C 『子どもの知る権利擁護におけるライフストーリーワークのあり方』
    Richard Rose 講師(CTIS) Rachel Olive講師(SACCS)による2daysワークショップ通訳
  2. 平成21年度~平成23年度 文部科学省研究 研究協力
     基盤研究C 『子どもの知る権利擁護におけるライフストーリーワークのあり方』
      BAAFChristos Christophides講師による2daysワークショップ 通訳
  3. 平成19年度~平成21年度 厚生労働科学研究 
     政策科学総合研究事業(政策科学推進研究事業)研究協力
     『子ども家庭福祉分野における家族支援のあり方に関する総合的研究』
     平成21年度 報告書分担執筆「児童養護施設入所後の子どもの心のケア」
  4. 平成19年度~平成20年度 大阪府すこやか家族再生応援事業 研究協力
     『性非行児童の治療養育に関する研究』 
     オクラホマ大学Barbara L. Bonner教授による2days講演・セミナー
      「性非行児童および少年の理解と治療教育」 通訳